豊胸に効果がある食材
エクササイズや手術に頼るばかりではなく、豊胸に効果的な食材を積極的に摂ることでも、バストアップに期待がもてます。たんぱく質は特に豊胸に効果的で、血液と筋肉の発達に役立ち、バストアップに大切な女性ホルモンの分泌を促します。たんぱく質を多く含む食材は、マグロ、スルメ、のり、きな粉、鶏ささみなど、魚介類から豆類、海藻類まで多岐に渡ります。
胸のサイズを大きくしたいために、豊胸手術を受ける女性の方は少なくはありませんが、やはり自分の体にメスを入れるため、いくら美容のためとはいえ豊胸手術に抵抗がある人も多いです。そのような人には、豊胸手術以外にもバストアップをすることができる方法があります。バストアップの手段には手術以外にも、ストレッチなど自宅で簡単にできるものもたくさんあります。
開通１００周年を迎える森林鉄道を歩き、自然への理解を深めようとするツアーが６月５日、馬路村周辺で開かれる。２０１１年は国連が定める国際森林年。企画した四国森林管理局は「森を歩き、森林の役割を確認し、人とのつながりを見つめてほしい」と話している。
四国森林管理局などによると、森林鉄道は１９１１年に開通。馬路村の資源であったヤナセ杉などの木材を運搬し、村民の交通手段として親しまれた時期もあったという。１９６３年に廃線となったが、今でも鉄道のレールやトンネル跡が遺産として保存されている。
ツアーでは、馬路村魚梁瀬の千本山国有林を散策。ガイドの案内のもと、鉄道跡をバスで訪ねていく。定員２０人（先着順）で、２時間程度の山歩きができる人が対象。５月２７日締め切り、参加費１５００円。申し込み・問い合わせは、四国森林管理局指導普及課（０８８・８２１・２１２１）。【小坂剛志】
５月１８日朝刊
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１０日付で着任した高松高等裁判所の佐々木茂美長官（６３）がこのほど会見を開いた。「一人一人の悩みや苦悩を受け止めた、質の高い裁判を提供したい。そのために裁判官を含む、多様な職種の人材の育成に努めていきたい」と抱負を語った。
佐々木長官は「社会で起きていることの根本を追究することが大切になっている。討論して私たちを変革していくため、異業種の方と接する機会を研修などで設けたい」と述べ、研修を充実させる考えを示した。
また、今月から３年目となる裁判員制度について「否認事件や、責任能力の判断など、複雑な課題に対処するために、制度導入の趣旨に戻って、裁判員と審理・評議のあり方を議論していく事が重要」と話した。
佐々木長官は７１年京大法学部卒。大阪地裁所長、司法研修所長などを歴任。趣味は水泳、歴史の勉強や美術館巡り。【広沢まゆみ】
５月１８日朝刊
◇大震災でメーカーが減産
四国４県で先月販売された新車台数が前年同月に比べ、５０％以上と過去最大の減少幅を記録したことが国土交通省四国運輸局（高松市）のまとめで分かった。東日本大震災により、自動車メーカーや部品メーカーが被災したことが原因。同局は工場が正常稼働し、生産量が回復するまで、この状況は続くと分析している。
４月の新車販売台数は、大型車や普通車、小型二輪が２６４０台で前年同月比５９・３％減。軽自動車が３１４７台で同４７・５％減。合計で同５３・７％減となった。大震災の発生した３月は合わせて同３５・０％減で、影響が徐々に拡大している。
車種別では、普通乗用車が９２３台で同６５・７％減と車種別で最大の減少幅を記録。また、各県別では香川県同５３・４％減▽愛媛県同５２・０％減▽高知県同５５・０％減▽徳島県同５５・３％減と、軒並み落ち込んだ。
同局自動車技術安全部によると、昨年９月のエコカー補助金終了以降、前年と比べた新車需要が落ち込んでいたところに、震災が発生。さらに販売減となる、ダブルパンチとなった。現在は新車の注文を受けても、部品の供給や生産そのものが滞っているため、メーカーから納車できない状態が続いているという。同局は工場の被害以外に電力供給の問題もあり、新車販売が正常に戻る見通しは立っていないとしている。【浜名晋一】
５月１８日朝刊
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県内で収穫された農作物などを加工する機械や設備について、県内の中小企業に開発・製造してもらおうと、県は「ものづくり地産地消推進事業費補助金」の公募を始める。昨年度から始まり、最大で１３５０万円を補助（２社以上による事業の場合）。すでにニラのそぐり機や、魚のうろこ取り機などが実用化に向けて動き出しているという。
県工業振興課によると、これまでは農作物といった地元産品を加工するのに県外の機械を使用することが多かったといい、補助金制度は、県内のニーズや課題を同じ県内の中小企業によって解決してもらおうと開始した。昨年度からの取り組みで、地元で盛んなニラやイタドリの選別機械や皮はぎ機、ミョウガの茎カットと洗浄の併用機などが試作開発されている。同課は「県内の中小企業が開発することで、現場の意見やニーズをくみ取りやすい状況にある」と制度のメリットについて説明。今後は新たなアイデアを募集するとともに、試行開発品の商品化に向けた動きを支援していく構えだ。
補助制度の内容は、構想から基本設計までを取り組む「ステップアップ事業」（補助率２分の１以内、補助限度額１００万円）、具体的な試作開発に取り組む「試作開発事業」（補助率２分の１以内、補助限度額１０００万円）など。農作物の加工だけではなく、県内のニーズがある事業なら補助対象となる。
来月７日締め切り。詳細は、同課ホームページ（http://www.pref.kochi.lg.jp/soshiki/150501/)。【小坂剛志】
５月１８日朝刊
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